こんにちは。mitsuです。
今回は子どものいない夫婦の保険について解説したいと思います。
MDRT5年連続入賞の経験を持つFPが現場でよくある疑問を交えて解説していきますので最後までお付き合いください。
子どものいない夫婦の保険は独身の保険とほぼ同じで大丈夫です。
まず結論からですが、子どものいない夫婦には特別な保険は必要ありません。
一般的にどちらかに万一があっても独身時代に戻るというとらえ方ができると思います。
結婚したからといって高額な死亡保障は不要な家庭がほとんどです。
例外として配偶者が扶養に入る場合は死亡保障の検討余地あり
扶養に入るということは収入がかなり少ないということです。
扶養する側の配偶者に万一があると途端に困ってしまうでしょう。
その場合は死亡保障に加入しておくのも選択肢の一つです。
20代の若い夫婦ならまだしも、30代以降となってくるとすぐに仕事が見つかるわけではないと思います。
子どもがいない場合は基本的に遺族年金は出ません。
配偶者が40歳以上の場合は中高齢寡婦加算という年金を受け取れますが、金額は微々たるものです。
遺族年金について詳しく確認したい方は年金機構のHPを参照ください。
以下簡単に解説します。
国民年金加入者（自営業など）
→遺族年金の給付はありません。
厚生年金加入者（会社員など）
→配偶者が40歳未満の場合は遺族年金の給付はありません。
40歳以上の場合は65歳になるまで中高齢寡婦加算という遺族年金の給付があります。
金額は年額約58万円ほどです。
ここからも明らかな通り遺族年金というのは基本的に子どもに主眼を置いた制度です。
子どものいない夫婦が遺族年金を受け取るためには条件がありますので注意が必要です。
中高齢寡婦加算であれば子どもがいなくても受け取れますが、月額に直すと約5万円ほど。
残された配偶者の収入が少ない場合は死亡保障が必要でしょう。
お互い独立して仕事をしている場合は死亡保障は不要とお考えください。
子どものいない夫婦に必要な保険は生存時の保険がメイン
冒頭に解説した通り子どものいない夫婦の保険については独身の保険と同じで問題ありません。
具体的にいうと生存時の保険（メディカル系中心）となります。
詳しくは過去記事を参照ください。
必須は大病保険（がん保険もしくは三大疾病保険）、場合によっては医療保険と死亡保障を検討するという認識で問題ありません。
扶養義務のある子どもがいない夫婦にとってのリスクは生存時がメインです。
大きな治療費がかかる場合や配偶者の収入に頼らざるおえない場合を想定して保険を検討しましょう。
配偶者を想うがために大きな保障に入られている方もいますが、その保険に払う掛け金を将来の資産形成に回した方が幸福度は高くなると考えます。
まとめ：子どものいない夫婦は生存時の保険をメインでおさえる。高額な死亡保障などは必要ありません！
再度結論ですが、子どものいない夫婦の保険は生存時の保険中心で問題ありません。
一部の例外をのぞいて高額な死亡保障などは必要ないでしょう。
結婚したからといって死亡保障を上乗せする必要はありません。
保険を見直すべきイベントは子どもの誕生時です。
ただし、全く保険に加入していないのは問題です。
配偶者に大きな保障を残す必要はないですが、少なくとも迷惑をかけない程度の保険（生存時のメディカル系保険）には加入しておくことをおすすめします。
最低でもがん保険（三大疾病保険）
場合によっては医療保険と葬式代死亡保障
このくらい加入しておけば十分です。
必要のない保険に加入するくらいなら毎月の貯蓄に回す方が合理的なので、割り切って費用対効果を考えましょう。
最後までお読みいただきありがとうございました。
mitsu
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